電気機器メーカーは、テレビ、洗濯機、電気調理器具、エアコンなど家電と呼ばれる軽電製品から発電機、変圧器などの電力設備を扱う重電製品などを手がける企業を指します。
国内では、これらをすべて扱うのが総合電機３社、日立製作所、東芝、三菱電機になり、他に大手電機メーカーが８社、総合家電メーカー、総合エレクトロニクスメーカー、音響・映像メーカーなど中小企業を併せると、日本は今でも世界的にみても電気製品製造大国です。
現在海外市場で苦戦を強いられている電機メーカーですが、業界の再編とともに巻き返しを図っています。
家電メーカー、電子部品メーカー、光学機器メーカー、重電メーカー、総合電機メーカーなどの工場が多いのは、三大工業地帯と呼ばれる京浜、中京、阪神の３つの工業地帯になります。
三大工業地帯は交通の便がよく、海に面しているため、原料や製品の輸送が便利なことや大都市を中心に広がっているため人口が多く、労働者を集めやすく、製品を売るのにも好条件のため日本の主な電気機器メーカーの本社機能や工場が集中しています。
地方にも行政の企業立地ための工業団地に多数のメーカーが進出し、その環境に合わせた製品の製造を行っています。
日本の電機機器メーカー、特に家電業界は、昨今、国際競争力が低下したとの報道が多くなされますが、新興国での市場における製品単価の急激な下落に対応できなくなったこととや過度に日本市場に依存しすぎたビジネス構造の結果であると考えられています。
技術の格差よりも収益性の高いビジネスを行うことができない構造を改革していくことが、現在業界の再編を通して行われています。
日本のお家芸の高付加価値戦略と平行して、市場の求める機能性能を絞り込むんだ低価格帯商品での競争力をつけることが急がれています。
